法人向けのプログラム

法人向けのデベロッパプログラムで注意が必要なのは、あらかじめ担当者が「Apple ID」を持っていたとしても、必ず法人用に新しい物を作り直さなければならない、という点です。バックアップしたり音楽を購入したりなど、アップルのサービス全てで共有するのが「Apple ID」なので、個人で管理しているものを流用しないようにしましょう。なお、企業の場合には、法人の登記簿などの書類を提出する「実在確認」が必須となります。

基礎情報は日本語で入手可能

アップルのドキュメントが敬遠される最大の理由は英語表記。確かに、iPhoneの発売当初は英語ドキュメントのみの提供でしたが、今では、アプリ開発に必要な基礎情報は、日本語で手に入れる事ができるようになったのです。